エコ生活のコツを知って省エネ生活を楽しもう！

こんにちは！

北国の暮らしをエネルギーでサポートする北ガスのTagTagです！

 

東日本大震災以降、日本のエネルギー自給率は大幅に低下。

限りあるエネルギー資源と地球環境を守るべく、エコライフの取り組みを始めてみませんか？

 

毎日の生活の中のちょっとしたことに気を付けるだけでこんなに省エネ！

消費エネルギーの節約は、光熱費の節約にもつながります。

 

現在の日本のエネルギー状況と、環境にもお財布にも優しいエコ生活のコツをご紹介します。

 

地球に優しい自然エネルギーを利用しよう！

ライフスタイルの変化によって家電も大幅に増え、一人当たりのエネルギー消費量も大きく増加しています。

 

反面、日本のエネルギー自給率は東日本大震災以降、原子力発電所停止などの理由から大幅に低下し、2013年時点で6.2％（2010年は19.9％）。

これはOECD34か国の中で2番目に低い水準です。

※OECD（Organisation for Economic Co-operation and Development：経済協力開発機構）：先進国間の自由な意見交換・情報交換を通じて、1)経済成長、2)貿易自由化、3)途上国支援（これを「OECDの三大目的」といいます）に貢献することを目的としています。

経済産業省／OECDとは？より　http://www.meti.go.jp/policy/trade_policy/oecd/html/

 

この問題を受けて政府は「長期エネルギー需要見通し（エネルギーミックス）」を策定しました。

 

【エネルギーミックス基本方針】S+3Eに基づく基本目標

①大前提として安全性の確保（Safety）

②エネルギー自給率を概ね25％程度まで上げる（供給安定性/ Energy security）

③電力コストを現状よりも引き下げる（経済性/ Economic growth）

④温室効果ガス削減（環境保全/Environmental conservation）

 

省エネや再生可能エネルギーの最大限の導入、火力発電の効率化などを進め、原発依存度をを低減させながらエネルギー自給率を引き上げていく方針です。

 

 

再生可能で地球に優しい自然エネルギー

太陽光、地熱、風力、水力、バイオマスなど、自然現象から得られるエネルギーに注目が集まっています。

自然エネルギーは再生可能なエネルギー源として、政府が掲げる「持続可能な社会」への大きな布石ともなります。

 

2010年では総発電電力量（10,064億kWh）中、再生エネルギーは9.6％。

2030年には総発電電力量（10,650億kWh）中、再生エネルギーの割合を22～24％程度まで引き上げる見通しとしています。

 

二酸化炭素や窒素、硫黄酸化物などを排出しないクリーンで安全なエネルギーは、地球環境にも優しいですね！

 

 

家庭単位でも温室効果ガス削減の取り組みを

2011年の東日本大震災以降2014年度までは、原子力発電所の停止によって火力発電所の焚き増しが増え、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量が増加傾向にありました。

 

2015年度のエネルギー起源CO₂排出量は114,900万トンで、2013年の排出量（123,500万トン）をピークに年々減少傾向が認められ、2015年にはほぼ震災前の2010年度と同等の水準まで排出量を削減できました。

 

震災後の復旧活動による電力の供給が落ち着き、電力の総需要が安定したものの、原子力発電の停止に伴う電気料金の値上がりも続き、2015年度の家庭向け電気料金は約20％、産業向けの電気料金は約30％上昇したことが削減に影響していると考えられます。

 

また、エネルギーの価格が高騰するにつれ、節電・省エネに対する意識が企業だけでなく一般家庭にも浸透し、「太陽光発電システム」など省エネを自分たちでも実践できる設備に注目が集まった年でもありました。

今後もこの流れは続くと予想でき、各家庭での地道なエコ生活が最終的にはCO2排出量の削減にもつながると期待されています。

 

 

省エネ設備は温室効果ガス削減にもつながります！

省エネ生活で消費エネルギーを削減できれば、温室効果ガスを減らすと同時に光熱費の節約にもつながります！

近年発売されている家電や自動車の多くは「省エネ」「エコ」の対策が取られた商品となっています。

もし買い替える予定があるのなら、省エネ対応の設備を導入しましょう。

 

 

■消費電力の大きな家電を最新の省エネ家電に！

 

家庭でよく使われる大型家電の年間消費電力を比較！

過去5年間で、省エネ家電は大きく消費電力が変わっています。

 

・冷蔵庫 334kWh→248kWh 年間電気代も2,260円お得！

・電気便座 188kWh→170kWh 年間電気代も470円お得！

・液晶テレビ 156kWh→ 86kWh 年間電気代も1,840円お得！

・炊飯器 90.8kWh→81.4kWh 年間電気代も240円お得！

 

※「省エネ性能カタログ夏版・冬版」2010年と2015年の単純平均値を比較。

電気料金単価：26.33円／kＷh（北ガスの従量電灯Ｂプラス第2段階料金）

 

■省エネ性能がアップしただけではありません！

 

5年前の製品と比べると最新の家電は便利な機能がたくさん。

機能や性能が大幅にアップしたうえに、さらに消費電力量が小さくなっているということは、数字以上に省エネ性能が大きく上がっているということです。

 

例えば冷蔵庫だと、高品質の断熱材やモーターの回転数をコントロールするインバーター機能などを使用して、個室ごとに温度・湿度の環境を整えられるようになっているので、総合的な消費電力も抑えられます。

 

　※なお「省エネ性能カタログ」は資源エネルギー庁のホームページで詳細を確認することができます。）

 

■自動車を運転するときはエコカー＆エコドライブ

 

地球に優しいエコカーで二酸化炭素と温室効果ガスの排出を低減。運転中もエコドライブを心がけましょう！

 

・アイドリングストップ

・急発進・急加速・急ブレーキを減らす

・定速運転を心がける

 

自動車運転での省エネについては「自動車で省エネ！買い替えずに省エネする方法と低燃費車について」の記事でも詳しくご紹介しています。あわせてご覧ください！

 

■公共交通機関はみんなで使える省エネ設備

 

一度にたくさんの人を運ぶ公共交通機関を利用するというのも、大きな省エネになります。

自動車とその他の公共交通機関での利用者一人当たりの消費エネルギーを比較すると、バスは1/2程度、鉄道は1/10程度とその差は歴然です！

 

消費エネルギーの削減や地球環境のためにも、公共交通機関の利用も心がけたいものです。

毎日の生活の中でちょっとしたことから手軽にエコライフ♪

省エネ生活に取り組みたいけど、今すぐ家電を買い替えるわけにはいかない、毎日の通勤に自動車はどうしても必要…。そんなあなたも大丈夫！

 

毎日の生活の中で、本当にちょっとしたことに気を付けるだけでもエコライフは始められます。

手軽に始められる、日常の取り組みをご紹介！

 

 

■ごみはしっかり分別！減量にも意識を向けよう

 

日本のゴミの年間総排出量や、1人当たりのごみ排出量は年々減少中。リサイクルの取り組みが浸透してきた証ですね！

 

2005年度 ごみ総排出量：5,272万トン 　1人1日当たりのゴミ排出量：1,131グラム2010年度 ごみ総排出量：4,536万トン 　1人1日当たりのゴミ排出量：976グラム

2015年度 ごみ総排出量：4,398万トン 　1人1日当たりのゴミ排出量：939グラム

（※環境省　「一般廃棄物の排出および処理状況等について」参照）

 

ごみの焼却には有害物資も発生します。

これからもごみを減らす、ごみを出さないような生活の工夫を心がけましょう。

 

・買い物時のレジ袋、包装紙を見直す

・詰め替え型の商品を購入する

・使い捨て容器の使用を減らす

・本当に気に入ったものだけを購入して大事に使う

・食べる分だけ買う、作る。食べ残しをしない

・普段は捨てていた野菜の皮や魚の骨を料理に使う

 

■オシャレとエコは両立できる！エコファッションにも注目！

 

地球環境に優しいエコファッションの代表格と言えば「クールビズ」！

夏場の服装の軽装化で、冷房の使用量減少につながりました。

無農薬栽培の植物を原料としたオーガニックコットンの積極的な使用や、着なくなった服は捨てずにリサイクルショップへ売るなどもぜひ検討してみてください。

 

 

地球環境とお財布に優しい省エネ生活を楽しもう！

毎日の生活の中で、ちょっとしたことに気を付けるだけで簡単にエコライフを始められます！

限りあるエネルギー資源と大切な地球環境を守るため、できることから少しずつみんなで取り組んでいきたいですね。

 

・東日本大震災以降、エネルギー自給率が低下！安全な自然エネルギーの積極的な活用で、エネルギー効率の改善を目指します！

 

・省エネ設備の利用は温室効果ガスを減らすのと同時に電気代の削減にも！最新家電の省エネ性能をぜひチェックしてみてください。

 

・リサイクルの取り組みが浸透して、近年のごみ年間排出量は年々減少中！ みんなでごみを減らす、ごみを出さないような生活の工夫に取り組みましょう！

【参考】実践！おうちで省エネ／経済産業省　北海道経済産業局